ニュースの最後に「今日の日経平均は3万9000円台、前日比200円高でした」って流れますよね。あの数字、なんとなく聞き流していませんか？「株が上がった・下がった」のサインだとは分かるけど、では一体だれがどう計算しているのか。今日はその日経平均の仕組みを、料理のレシピみたいに「材料」と「手順」に分けて、数字の例を使ってのぞいてみましょう。
日経平均の仕組みは「225社の株価を足して割る」だけ
まず大きな結論から。日経平均の仕組みは、ものすごくざっくり言うと「選ばれた225社の株価を足し算して、ある数字で割る」だけです。日本の株式市場には数千社が上場していますが、その全部を見るのは大変。そこで日本経済新聞社が、業種のバランスを見ながら代表選手として225社を選んでいます。クラスの平均点を出すときに、全校生徒ではなく代表クラスの点数で「だいたいの雰囲気」をつかむイメージですね。
たとえば3社だけの小さな市場を想像してみてください。A社1000円、B社2000円、C社3000円。単純に足すと6000円、3で割れば平均は2000円です。これを225社ぶんやっているのが日経平均、と考えれば入り口はクリアです。難しい数式は一切なく、足し算と割り算という小学校で習った道具だけでできている、というのが安心ポイントです。
なぜ「全部」ではなく「225社」なのか
「全部見れば正確じゃないの？」と思うかもしれません。でも数千社をまとめて毎秒計算し続けるのは大変ですし、業種が偏ると景気の全体像がゆがみます。そこで自動車、電機、銀行、小売など幅広い業種から代表を選び、日本経済の縮図になるようにしているんですね。学校の縮図のような「サンプル集団」をつくることで、少ない手間で全体の空気感をつかめる、という発想です。
ポイントは「株価そのもの」を使うこと
ここが日経平均の面白いところ。多くの指数は「会社の大きさ（時価総額）」で重みづけしますが、日経平均は「1株あたりの株価」をそのまま使います。だから会社の規模が小さくても、株価の数字が大きい銘柄ほど平均への影響力が強くなります。これを「値がさ株」と呼んだりします。
具体例で見てみましょう。さきほどのA・B・C社で、C社の株価が3000円から3600円へ20%上がったとします。
| 銘柄 | 変化前 | 変化後 |
| A社 | 1000円 | 1000円 |
| B社 | 2000円 | 2000円 |
| C社 | 3000円 | 3600円 |
| 合計 | 6000円 | 6600円 |
| 平均 | 2000円 | 2200円 |
C社だけが動いたのに、平均は2000円から2200円へ。株価の数字が大きい銘柄ほど、平均をぐいっと引っ張る。これが「日経平均は値がさ株の影響を受けやすい」と言われる理由です。逆にいうと、株価の小さい会社が同じ20%動いても、平均への効きめはずっと小さい、というクセがあるわけです。
「除数」という魔法の調整役
では「3で割る」の3にあたる部分。実はここがいちばんの工夫どころです。会社が株を分割したり、入れ替えで構成銘柄が変わったりすると、株価の合計がポンと変わってしまいます。そのたびに平均が飛び跳ねたら、昨日と今日の比較ができませんよね。
そこで使うのが「除数（じょすう）」という調整用の割り算の数字です。たとえば株式分割で合計が一時的に半分になっても、除数も同じ割合で小さくして、平均値そのものは連続するように調整します。物差しの目盛りを毎回ピタッと合わせ直してくれる、縁の下の力持ちだと思ってください。このおかげで、何十年も前の日経平均と今の数字を同じ土俵で比べられるのです。
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数字が動くと、わたしたちに何が起きる？
仕組みが分かると、なぜ利益や損失が生まれるのかも見えてきます。日経平均そのものは「ものさし」なので、それを直接売り買いはできません。けれど日経平均に連動する投資信託やETF、先物といった商品があり、それを通じて「日本の主要企業のかたまり」にまとめて投資できます。
たとえば日経平均連動の商品を3万9000円ぶん持っていて、平均が4万円台まで上がれば、おおよそその上昇率ぶんの利益になります。逆に下がれば、その分だけ評価額は減ります。1社の株を選ぶより「日本経済全体の体温計」に乗るような感覚ですね。こうした商品をどこで扱えるかは口座や取引環境によって違うので、最初に取引業者の比較で手数料や対象商品を見比べておくと、あとで迷いにくくなります。
まとめ
今日のおさらいです。日経平均の仕組みは、(1)代表225社を選び、(2)その株価を足して、(3)除数で割って調整する、という三段構え。株価の数字が大きい値がさ株ほど平均を動かしやすく、除数のおかげで過去とも比べられる――ここまで押さえれば、ニュースの数字がぐっと立体的に見えてくるはずです。あとは少額の連動商品で「動き」を体感してみると、教科書の知識が一気に自分ごとになりますよ。
※投資は自己責任です。本記事は情報提供であり投資助言ではありません。
