「チャート分析を頼りに取引して利益が出たけれど、確定申告って何から手をつければいいの？」と戸惑っていませんか。申告と聞くと難しそうに感じますが、手順を一つずつ追っていけば決して複雑ではありません。この記事ではチャート分析の確定申告のやり方を、初めての方でも迷わないようにステップ形式で説明します。一度流れをつかんでしまえば、翌年からはぐっと楽になります。
まずは年間の損益をまとめる
確定申告の出発点は、1年間(1月1日〜12月31日)の損益を集計することです。チャート分析を使ってFXやCFDなどで取引した場合、ほとんどの業者が「年間取引報告書」や「期間損益レポート」を発行してくれます。マイページからダウンロードできることが多いので、まずはこれを手元に用意しましょう。
料理にたとえれば、これが「材料を集める」段階です。材料がそろっていないと、その先の調理(申告書づくり)が進みませんよね。報告書には年間の損益合計が記載されているので、自分で1取引ずつ電卓を叩く必要は基本的にありません。
申告の手順をステップで確認
必要書類がそろったら、次の流れで進めていきます。
| ステップ | やること |
| 1 | 年間取引報告書で利益(または損失)を確認する |
| 2 | 分析ツール代などの経費を集計する |
| 3 | 国税庁の「確定申告書等作成コーナー」に入力する |
| 4 | e-Taxまたは郵送・窓口で提出する |
| 5 | 納税(または還付の受け取り)を行う |
FXやCFDの利益は「申告分離課税」に区分され、給与などとは分けて計算します。作成コーナーでは画面の案内に従って数字を入れていくだけなので、電卓で複雑な計算をする必要はほとんどありません。スマートフォンからでも入力できるため、まとまった時間が取りにくい方でも進めやすくなっています。
つまずきやすいポイント
初めての方が迷いやすいのは次のような点です。
- 提出期間は原則として翌年の2月中旬〜3月中旬
- 損失が出た年でも、申告しておくと損失を翌年以降に繰り越せる場合がある
- 複数の業者を使っている場合は、すべての損益を合算する必要がある
- マイナンバーカードや本人確認書類を事前に用意しておくとスムーズ
とくに複数業者を使い分けている人は、報告書の出力形式がバラバラだと集計が大変になります。あらかじめ履歴を取り出しやすい環境を選んでおくと申告がスムーズです。これから口座を増やす予定の方は取引業者の比較を参考に、報告書の使いやすさもチェックしておくとよいでしょう。
もし申告を忘れていたら
「去年の分を申告し忘れていた」と気づいた場合でも、あとから期限後申告という形で手続きできます。早めに対応すればペナルティを小さく抑えられることが多いので、放置せずに税務署へ相談するのが得策です。気づいた時点で動くのが、いちばんの近道です。
初めての申告を楽にする準備リスト
初回の確定申告で慌てないために、年明けすぐに次のものを一か所にまとめておくと安心です。準備が整っていれば、入力作業は思いのほか短時間で終わります。
- 各業者の年間取引報告書(損益が分かる書類)
- 分析ツール代や書籍代などの領収書・利用明細
- マイナンバーが分かる書類と本人確認書類
- 還付金や納税に使う銀行口座の情報
あわせて、e-Taxを使うならマイナンバーカードの読み取り設定を事前に済ませておくと当日スムーズです。スマートフォンで読み取る方式に対応していることも多いので、カードリーダーを持っていない方でも進められます。「書類さがし」に時間を取られないだけで、申告のハードルはぐっと下がります。チャート分析と同じで、申告も準備が9割。落ち着いて一つずつ進めれば、初めてでも形になります。
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確定申告と年末調整は別もの
会社員の方がよく混同しがちなのが、年末調整と確定申告の違いです。年末調整は会社が給与にかかる税金を精算してくれる手続きで、給与以外の所得は対象外です。つまり、チャート分析を使った取引の利益は、年末調整では処理されません。「会社が年末調整をしてくれたから大丈夫」と思い込んでいると、申告漏れにつながることがあります。給与の税金は年末調整で、取引の利益は自分で確定申告で、と役割を分けて覚えておくと混乱しません。両者は別々の手続きであり、どちらか一方だけでは完結しない場合がある、と理解しておきましょう。なお、医療費控除やふるさと納税などで確定申告をする方は、その申告のなかで取引の損益もまとめて記載する形になります。
まとめ
チャート分析の確定申告のやり方は、(1)損益をまとめる、(2)経費を集計する、(3)作成コーナーで入力する、(4)提出する、(5)納税する、という流れに集約できます。一度経験すれば翌年からはぐっと楽になりますし、損失が出た年も申告しておくと将来の節税につながることがあります。期限に余裕をもって、早めに書類を準備しておきましょう。
※投資は自己責任です。本記事は情報提供であり投資助言ではありません。申告の具体的な取り扱いは最新の国税庁情報や税理士など専門家にご確認ください。
