「REITで利益が出たけれど、確定申告ってどうやればいいの？」と頭を抱えていませんか。確定申告と聞くと身構えてしまいますが、REITの確定申告のやり方は、手順を一つずつ追えば決してむずかしくありません。この記事では、はじめての方でも迷わないように、必要な準備から提出までを5つのステップに分けてやさしく案内します。まるで料理のレシピのように、順番どおりに進めれば大丈夫ですよ。
まずは「申告が必要かどうか」を確認しましょう
最初のステップは、そもそも自分に申告が必要なのかの確認です。「特定口座(源泉徴収あり)」を使っている場合は、証券会社が税金を自動で差し引いてくれているため、原則として確定申告は不要です。一方で「一般口座」や「特定口座(源泉徴収なし)」を使っていて利益が出ている場合は、申告が必要になることが多くなります。また、源泉徴収ありでも、複数の証券会社の損益を合算して相殺したい(損益通算したい)場合は、あえて申告するとお得になることがあります。「自分はどの口座か」をまず思い出してみてください。
確定申告のやり方は5ステップで進めます
REITの確定申告は、次の流れで進めると迷いにくくなります。一つずつ片づけていきましょう。
| ステップ | やること |
| 1. 書類集め | 年間取引報告書などを用意する |
| 2. 利益の確認 | 分配金と売却益の合計を確認する |
| 3. 入力 | 確定申告書作成コーナーに入力する |
| 4. 添付・整理 | 必要書類を添付・保管する |
| 5. 提出 | e-Taxや郵送などで提出する |
とくに役立つのが、証券会社が発行する「特定口座年間取引報告書」です。1年間の分配金や売買の損益がまとまっているので、これさえあれば数字の入力がぐっと楽になります。e-Taxを使えば、画面の案内に沿って数字を打ち込むだけで税額が自動計算されるため、初心者の方にもおすすめです。電卓を片手に難しい計算をする必要はなく、システムが自動でやってくれるので、思っているよりずっと気軽に取り組めますよ。書類集めの段階では、年間取引報告書のほかに、ふるさと納税の証明書や医療費の領収書など、ほかに控除を受けたいものがあれば一緒に準備しておくと、二度手間を防げます。
つまずきやすいポイントを先回りで知っておく
実際に作業を進めると、いくつかつまずきやすい場面があります。よくあるのが「損益通算の入力もれ」です。たとえばA社のREITで利益、B社の株で損失が出ている場合、両方を申告すれば相殺できて税金が減ることがあります。片方だけ入力してしまうと、せっかくの節税チャンスを逃してしまいます。また、損失が利益を上回った年は、申告することで翌年以降3年間その損失を繰り越せる制度もあります。「損が出た年こそ申告する」と覚えておくと、将来の利益にかかる税金を抑えやすくなりますよ。申告期間は例年2月中旬から3月中旬までと決まっているので、早めに書類を集めはじめると焦らずに済みます。
はじめての人がよくつまずくQ&A
実際に手を動かす前に、初心者の方からよく出る質問にも答えておきましょう。「e-Taxとスマホ、どちらでやればいい?」という疑問には、最近はスマホからでも申告できる環境が整っているため、マイナンバーカードを使えばスマホ一台で完結できるケースが増えています。パソコンに不慣れな方は、まずスマホから試してみるのもよいでしょう。次に「年間取引報告書はどこでもらえるの?」という質問。多くの証券会社では、ログイン後のページから電子交付で確認・ダウンロードできます。郵送を選んでいる場合は、年明けごろに届くことが多いので、申告前に手元にあるか確認しておきましょう。さらに「分配金と売却益は別々に書くの?」という点。基本的には証券会社の報告書の区分どおりに転記すれば大丈夫で、作成コーナーが自動で計算してくれます。あまり身構えず、報告書の数字を素直に写していくイメージで進めれば、最初の1回さえ乗り越えれば、翌年からはぐっと楽に感じられるはずです。もう一つよくある不安が「間違えて入力したらどうなるの?」というものですが、提出後に誤りに気づいた場合でも、訂正のための申告(更正の請求や修正申告)というしくみが用意されているため、過度に怖がる必要はありません。完璧を目指して手をつけられないより、まずは報告書を見ながら一通り入力してみることが、上達への近道です。
まとめ
REITの確定申告のやり方は、(1)申告が必要か確認し、(2)年間取引報告書などの書類を集め、(3)作成コーナーに入力し、(4)書類を整理して、(5)提出する、という5ステップで完結します。むずかしそうに見えても、年間取引報告書という強い味方があれば、想像よりずっとスムーズに進められます。スマホからの申告やe-Taxを活用すれば、自宅にいながら手続きを終えられます。損益通算や繰越控除をうまく使えば、納める税金を抑えられる場合もあります。まずは書類を手元にそろえることから始めてみてください。
※投資は自己責任です。本記事は情報提供であり投資助言ではありません。税制は改正されることがあるため、最新の情報は国税庁の公式情報や税理士などの専門家にもご確認ください。
