新NISAは利益が非課税という大きな魅力がありますが、手数料はしっかりかかります。だからこそ「少しでもコストを減らしたい」と感じている方も多いはずです。この記事では新NISAの手数料を安く抑える方法はありますかという疑問に、初心者でもすぐ実践できる節約のコツをまとめてお答えします。難しい知識はいりません。ポイントを押さえるだけで、長い目で見て大きな差につながります。
コツ1：信託報酬の低い商品を選ぶ
手数料を抑えるうえで、いちばん効果が大きいのが信託報酬(運用管理費用)です。これは投資信託を持っているあいだ毎年かかる費用で、長く続けるほど差が積み重なります。たとえば100万円を預けた場合、年0.1%なら約1,000円、年0.5%なら約5,000円が毎年かかる計算です。下の表のように、わずかな率の差が長期では大きな金額になります。
| 信託報酬(年率) | 100万円あたり1年 | 20年の合計(概算) |
| 0.1% | 約1,000円 | 約2万円 |
| 0.3% | 約3,000円 | 約6万円 |
| 0.5% | 約5,000円 | 約10万円 |
このように、低コストの商品を選ぶだけで節約効果が見込めます。つみたて投資枠の対象商品は低コストのものが多く、初心者が選びやすい点も心強いところです。残高が大きく育つほど、この差はさらに広がっていきます。
コツ2：購入時手数料が無料の商品を使う
新NISAの手数料を安く抑える方法はありますかと考えるなら、買うときの手数料(購入時手数料)も見逃せません。最近は購入時手数料が無料の「ノーロード」と呼ばれる投資信託が増えています。買うたびに手数料がかかると、積み立てを続けるほど負担がかさみます。たとえば毎月買い付ける場合、1回ごとの手数料が積もり積もって大きくなることもあります。無料の商品を選べば、その分まるごと節約できるわけです。商品を選ぶときは、まず「購入時手数料が無料かどうか」をチェックする習慣をつけると安心です。
コツ3：取引する環境を見直す
株式を買える成長投資枠では、証券会社によって売買手数料の設定が異なります。一定の条件で手数料を無料にしている会社もあり、どこで取引するかでコストが変わってきます。さらに、取り扱っている商品のラインナップや、ポイント還元などのサービスも会社ごとに違います。自分の投資スタイルに合った取引環境かどうか、口座を作る前に一度見直してみると、ムダなコストを減らせる場合があります。証券会社のウェブサイトには手数料の一覧が載っているので、比較してから決めるのがおすすめです。
コツ4：売買の回数を増やしすぎない
手数料は取引のたびに発生することが多いため、頻繁に売り買いを繰り返すとコストもかさみます。新NISAはもともと長期でコツコツ育てるのに向いた制度です。短期で何度も動かすより、じっくり持ち続けるスタイルのほうが、結果として手数料の節約につながりやすいといえます。値動きが気になってつい売買したくなる気持ちはわかりますが、あわてて動かさず落ち着いて続ける姿勢そのものが、立派な節約術になるのです。
Q&A：よくある質問
Q. 信託報酬は自分で払う手続きが必要ですか？
A. いいえ。毎日少しずつ自動的に差し引かれるので、別途振り込む手間はありません。だからこそ気づきにくく、最初に低い商品を選ぶことが大切です。
Q. 手数料が安いほど良い商品ですか？
A. コストは大事な判断材料ですが、それだけで決めるものではありません。何に投資する商品なのか、自分の目的やリスクに合うかも合わせて見ていきましょう。
Q. すでに持っている商品の手数料が高めでした。どうすれば？
A. 売って買い替える方法もありますが、枠の使い方や値動きも関わるため、あわてず全体のバランスを見て検討するのが安心です。
初心者がまず取り組むなら
あれこれ迷ってしまう方は、まず「つみたて投資枠の対象になっている低コストの投資信託を、毎月少額ずつ積み立てる」ところから始めるのがおすすめです。つみたて投資枠の対象商品は、長期の積み立てに向くよう一定の基準で選ばれており、信託報酬が低めに抑えられているものが多いからです。最初から完璧な商品を探そうとするより、無理のない金額でコツコツ続けながら、慣れてきたら見直していくほうが現実的です。コストを抑える工夫は、特別な才能ではなく、ちょっとした確認の習慣で十分に実践できます。焦らず一歩ずつ取り組んでいきましょう。
まとめ
新NISAの手数料を安く抑える方法は、(1)信託報酬の低い商品を選ぶ、(2)購入時手数料が無料の商品を使う、(3)取引する環境を見直す、(4)売買の回数を増やしすぎない、の4つが基本です。非課税のメリットを活かすほど、手数料の差がそのまま手元の差になります。まずは低コストの商品から、無理のない範囲でコツコツ始めてみてください。
※投資は自己責任です。本記事は情報提供であり投資助言ではありません。
